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新着トピックス
9月10日～11日、渋沢栄一ゆかりの地である北海道十勝清水町の物産展が、東京商工会議所1階ホールで開催。DFからは、『現代語訳 渋沢栄一 最晩年の語りー「論語と算盤」のその先へ』を会場に展示し、来場者の皆さんに本書を紹介しました。
NPOブルーアースが企画したJAMSTEC (日本海洋研究開発機構)の見学会に参加、盛り沢山の見学の後の懇親会は、JAMSTEC難波部長、牧GLも参加され大いに盛り上がった。
このたび、発生しましたDFメールアドレスの送受信不具合について、原因の調査と復旧作業を行い、現在は正常に利用できることを確認しております。今回の不具合は、ドメイン管理会社の移管時に必要なDNS設定が正しく引き継がれていなかったことによる、一過性の事象です。
現在、DF最高齢の藤田卓さん（91歳）が、このたび『卒寿は通過点』を上梓されました。その題名の通り、90歳を一つの節目としながらも、なお旺盛な好奇心と探究心を持ち続ける藤田さんらしさが伝わってくる一冊です。
NewsPicks９月８日号に中村洋明さんの監修された次の記事が掲載されています。日本の航空機産業を年代順に触れたあと、図表を交え、国産の完成機製造の重要性を指摘し、航空機の基幹技術が関連分野に及び、技術その広がりは宇宙に広がると結んでいます。
連日熱中症警戒アラートが出ている8月7日、2階リビングのエアコンが何の前触れもなくダウン、新たに交換することに決めたが「猛暑」「盆休暇」「品薄」という最悪のタイミングで、長期戦を余儀なくされた。
自動車の脱炭素の指標として電動化の進捗を指標化、各国の位置づけをA～Eに５分類し、日本はCランク。日本の自動車産業に奮起してほしいと思わされるレポートです。
ディレクトフォースはNPO国際人をめざす会と友好協定の覚書を締結しました。同法人は世界のグローバル化が急速に進展する中、日本及び日本人のさらなる国際化を図ることを目的に平成11年、豊かな国際経験を有する58名の発起人によって設立されされました。
ニューヨーク在住で、米国での実務経験が40年を超えるニューヨーク州弁護士、秋山武夫会員（1417）が米国の政治・社会について渾身の著作を出版されましたので紹介します。
9月4日、寺島実郎氏の「チャリティー出版記念講演会」が日本工業倶楽部で開催され、冒頭の挨拶で、本書の帯文を執筆された寺島氏は、ディレクトフォースが発行した『現代語訳 渋沢栄一 最晩年の語り――「論語と算盤」のその先へ』について言及され、と高く評価されました。
2026年9月１日の観光立国研究会にて報告：インバウンド最前線報告（三浦陽一会員）
2026年9月1日に観光立国研究会の定例会が開催され、計18名が参加しました。
定例会終了後には、暑気払いとして夕食会が開かれました。
5月から8月に掛けて入会されえた新会員6名が参加。新入会員の皆さんの自己紹介をきっかけに、皆さんの今までの経歴や業績、隠れた趣味や副業、などの披露があり、先輩会員との交流も自然に広がり、終始和やかで活気に満ちたひとときとなりました。
第52回知楽会では、想定以上のスピードで進化しつつあるAIの実態について、株式会社 AI Management Lab (AIM) 代表取締役の渡辺 博之氏を講師にお迎えし、「企業のAI活用の最前線」をテーマにお話をいただきました。
2026年度 東京経済大学 経済学部齋藤雅元准教授が主催する講座「職業選択とキャリア形成／産業特論Ⅱ」のキックオフミーティングを、8月28日開催。DF会員13人が毎週登壇し、出身の業界・業種について講話する。毎年約200名の学生が受講。
医療経済研究機構との連携、相模の国倶楽部の活動進捗、つくば市との連携、山陰地域との連携、北杜市との連携、北陸プロジェクト進捗、人生100年社会デザイン財団との連携について報告がありました
8月26日（水）出版記念講演会・懇談会を、東京商工会議所にて開催。当日は、渋沢栄一翁にゆかりの深い方々をはじめ、本書の編纂・出版にご協力いただいた関係者など52名が参集。渋沢翁の「知」を現代によみがえらせ、次の世代へつないでいく出版を、ともに祝う。
私の本籍は、忍びの里として知られる三重県伊賀上野にある。家紋は橘で、わが家には「服部氏・楠木氏の流れをくむ」との言い伝えが残されている。人は家族から受け継いだ記憶を通して、自らの歴史を知ろうとする。この度、京都・太秦を訪れ、古代から中世へと続く歴史の流れをたどる。
8月27日（木）、台湾の「人生100学院」の皆さん約20名が来日され、DFの理念や活動について紹介する機会を持ちました。今回の交流は、DF会員の牧野篤さんが主宰する一般財団法人人生100年社会デザイン財団のご紹介により実現したものです。
再生可能エネルギーは主力エネルギーにはまだ不足だが、大容量蓄電池開発が進み国や自治体、企業、アカデミアが連携して制度設計に取組めば大きく変わるだろう。
